博鏈BroadChainが入手した情報によると、4月12日、TRON創設者でありHTXの実質的支配者であるジャスティン・サン（孫宇晨）氏が公開声明を発表し、トランプ一族が立ち上げたプロジェクト「World Liberty Financial（WLFI）」がスマートコントラクトに「ブラックリスト機能」を密かに組み込んでいることを強く非難しました。同時に、自身が保有するWLFIトークンが2025年に不当にブラックリストに登録された事実を明らかにしています。
ジャスティン・サン氏は、自身がトランプ大統領およびその暗号資産に友好的な政策を一貫して支持してきたと述べ、WLFIの初期支援者の一人として、プロジェクト立ち上げ当初から多額の資金を投じ、同プロジェクトが掲げていたビジョン——金融の自由を促進し、仲介者を排除し、DeFiの恩恵を一般市民に届ける分散型金融プラットフォーム——を信じていたと説明しました。
しかし、声明では、投資家に対して一切開示されていなかった重大な事実として、WLFIがトークンのデプロイに用いたスマートコントラクトに、いわば「バックドア」としてのブラックリスト機能が密かに埋め込まれていた点を指摘。この機能により、プロジェクト側は事前の通知や理由の提示、救済手段を一切設けることなく、任意のトークン保有者の資産を凍結・制限、さらには実質的に没収する一方的な権限を有することになるとしています。
「これは分散化の理念とは真逆です。ドアに見せかけた罠にほかなりません」と、ジャスティン・サン氏は述べています。
さらに声明は、WLFIチームが行った一連の行為——ユーザーから不当に手数料を徴収すること、ユーザー資産を密かに操作可能なバックドアを仕込むこと、適正な開示や手続きを経ずに投資家の資金を凍結すること、そして暗号資産コミュニティを単なる個人的な資金調達先と見なすこと——のすべてが、公正で透明性のあるコミュニティガバナンスの手続きによって承認されたものではないと糾弾しています。
これらの行為を正当化する根拠として持ち出されているガバナンス投票について、ジャスティン・サン氏は、それらが公平かつ透明な手続きで実施されたものではないと強調。投票者には重要な情報が隠蔽され、実質的な参加が阻まれ、結果は最初から既定の路線だったと指摘しました。「これらの投票はコミュニティの意思を反映したものではなく、それを仕組んだ者たちの意向を反映しているにすぎないのです」
ジャスティン・サン氏は声明の最後を次のように締めくくりました。「このような行為は、私の信念とは相容れません。また、このプロジェクトの約束を信じて投資した多くの人々の思いとも無関係です。私たちは、前述したあらゆる行為を最も強く非難します。WLFIチームの行動は、コミュニティのプロジェクトに対する信頼を著しく損なっています。トークンのロックを解除し、コミュニティに対して完全な透明性を確保すべきです。誠実さをもって生態系を築くのであれば、不正な手段に頼るべきではありません」